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「ボディポジティブ」とファッションに関する最新意識調査|関連性は?

2026-07-22 15:00:00

「体型に関係なく自分らしいファッションを楽しむべきだ」という考え方がSNSやメディアを中心に話題となる一方で、「ボディポジティブ」という言葉自体の認知はどの程度進んでいるのでしょうか。

2026年6月に株式会社NEXER Groupが『Re-J&SUPURE(リジェイ&スプル)』と共同で実施したアンケート調査では、世代を問わずファッションと自己肯定感に対する意識を明らかにしました。

この記事では、調査結果に基づき「ボディポジティブ」への共感度やアパレル業界の現状について、統計データとともにわかりやすく解説します。

「ボディポジティブ」認知は11%、多数は未認知

ボディポジティブ調査のイラスト
ボディポジティブの認知度を示す円グラフ

調査によると、「ボディポジティブ」という言葉を「意味まで知っている」と回答したのは全体の11.5%。

「聞いたことはあるが、意味はよくわからない」とした人が10.0%、「まったく知らない」が78.5%と、約8割の女性が言葉を知らない結果となりました。

ボディポジティブは海外発の考え方で、まだ国内での認知度が高くない現状が浮き彫りとなっています。

半数以上が「ありのままの体型肯定」を支持

ボディポジティブの認識に関する調査結果

言葉自体の認知度は高くないものの、「ボディポジティブ」を知る人の53.5%は「体型や容姿にとらわれず、ありのままの自分を肯定する考え方」と理解しています。

他にも「自分の身体を大切にする・愛する考え方」とする割合が39.5%、「多様な見た目を認め合う社会的な動き」が4.7%、「ダイエットや美容を否定する考え方」が2.3%でした。

認知度は低くても、その本質は多くが肯定的に捉えている傾向がうかがえます。

「体型に関係なくファッションを楽しむ」に共感7割超

ファッションに対する共感度を示す円グラフ

「体型に関係なく、自分らしいファッションを楽しむべきだ」という意識については、「とても共感する」26.5%、「やや共感する」46.0%と、合計72.5%が肯定的に回答しました。

「楽しく自分らしく過ごせる服装が一番」「体型で服装を諦めるのは勿体ない」といった消費者の声も多く集まり、体型による制限から解放されたファッションの楽しみ方が浸透している実情が分かります。

多様なモデルが登場するSNS・メディアへの印象は?

SNSでの多様な体型のモデルに対する意見グラフ

SNSやメディアで多数の体型のモデルやインフルエンサーを見かけることについては、「自然なことだと思う」が32.0%、「ファッションの参考になる」が22.0%、「嬉しい・前向きに感じる」が19.5%と、ポジティブな反応が目立ちます。

ただし、「違和感がある・ピンとこない」という声も24.5%あり、意見の分かれも明らかになりました。

アパレル業界の多様な体型対応は「まだ課題あり」

アパレル業界の多様な体型対応の円グラフ

アパレル業界が多様な体型へどの程度対応しているか尋ねると、「かなり進んでいる」と答えたのは5.0%、「ある程度進んでいる」が46.5%。

一方で「まだ十分ではない」とする評価も多く、誰もが自分に合う服を選びやすい環境作りに更なる改善が求められていることが数字で示されました。

消費者が求めるのは「豊富なサイズ展開」

アパレル業界への充実要望アンケート結果

購入時に「もっと充実してほしい」と感じるポイントは、「豊富なサイズ展開(小さい・大きいサイズなど)」が44.5%で最多。

続いて「体型を問わず似合うデザインの充実」(38.5%)、「価格を抑えた展開」(35.0%)、「多様な体型のモデルの起用」(28.0%)といった声も多いです。

消費者は「自分に合うサイズ・デザイン・価格」の三拍子を重視していることが分かります。

日常の服選びの悩みと今後の期待

調査では「着たい服を着たい」「低身長向けの展開が少ない」「ブランドごとのサイズ表記が統一されていない」などリアルな意見も多く、体型に捉われないファッションへの願いと同時に、服選びのハードルも鮮明になりました。

今後はサイズ展開や商品開発はもちろん、誰もが自分らしさを楽しめる売り場づくりの充実が期待されています。

まとめ

今回のアンケート結果から、言葉としての「ボディポジティブ」認知は依然低いものの、価値観としては体型に縛られない自由なファッションが、すでに多くの女性たちの共感を集めていることが明らかとなりました。

サイズやデザインのバリエーション豊かなブランド活用や、自分だけの基準で今日の一着を選ぶことがこれからのトレンドになりそうです。

※本記事はPR TIMESのリリースを元にE START AIライターが執筆しています。

情報提供元: PR TIMES