タマディック健康経営研究所が「仕事とウェルビーイングに関する調査」を実施。世代間のギャップが明らかとなる結果に
2026-04-02 16:42:13

近年、「ウェルビーイング」という言葉が重要視されています。「ウェルビーイング」とは身体的、精神的、社会的にも満たされた状態のことを指しており、 SDGsを通し世界的にも注目を集めています。
株式会社タマディックは2017年より「株式会社タマディック健康宣言」を制定し、心と身体の健康づくりを支える職場環境の制作を推進。よりよく働ける環境づくりを追求する健康経営®の取り組みの一環として、「タマディック健康経営研究所」を2025年に発足しています。
今回、タマディック健康経営研究所は全国の20代~50代の会社員800名を対象に「仕事とウェルビーイングに関する意識調査」を実施。調査の結果が明らかとなりました。
仕事とウェルビーイングに関する意識調査
調査では最初に「仕事において『ウェルビーイング(心身が満たされ、健康に働けている状態)』であると感じていますか?」と質問。「ウェルビーイングであると感じている」割合は全体で52.4%となりました。しかし、世代別に見ると以下のグラフのように年齢が上がるにつれて割合は低下する傾向が見られ、「世代間の格差」が浮き彫りとなりました。

次に、上記の質問に「ウェルビーイングであると感じない」と回答した層に、その要因について質問。結果は「仕事のやりがいの欠如(自分の仕事が社会や誰かの役に立っている実感がない)」が31.0%と最も高く、「長時間労働・休日出勤の常態化」は19.4%と2割を下回る結果に。
さらに、残業時間について見ると「残業10時間未満」と回答した割合は、「ウェルビーイングであると非常に感じる層(39.8%)」よりも「全く感じない層(53.8%)」のほうが多い結果となりました。
必ずしも勤務時間の短さがウェルビーイングに直結するわけではないようです。これまで「長時間労働」が働き方の課題となることが多かった一方で、「仕事のやりがい」や「職場環境」の要素がウェルビーイングに影響している可能性が今回の調査で示されました。

続いて「あなたの勤務先は『健康経営』を推進していますか?(またはしていると感じますか?)」と質問。「している」と答えた人は半数以上という結果に。
一方で「あなたの会社の健康経営の取り組みについて最も近い印象を選んでください」という質問では「社内に浸透していない」、「形だけと感じる」、「押し付けられていると感じる」 と回答した人が合計で約 8 割となり、形だけの健康経営をしている企業も多いことがうかがえる結果となりました。

また、社員が求める理想の施策については最も多かったのが「質の高い休息(柔軟な休憩時間の取得や、睡眠の質を高めるための支援)」で 34.8%、次いで「脳の休憩(オフィスサウナや専用リフレッシュルームなど、物理的に脳をオフにできる設備)」が 32.4%となっています。

次に、「企業への入社を決める際、健康経営を重視していること(社員の健康促進、休暇取得の促進、働きがいの向上、オフィス環境改善など)は重要ですか?」と質問。全体の約8割が「重要である」と回答しました。
これは、「福利厚生(住宅手当、保養施設、各種補助制度など)」が「重要である」と回答した85.5%に迫る結果となりました。特に20代では健康経営を重視する割合が81.2%と最も高く、これまで採用活動で重視されてきた福利厚生と同水準で重要視されているようです。

続いて、現在の働き方について質問。全体の59.9%が「フル出社」をしている結果となり、リモート勤務ではなく出社を原則とする企業が多いことがわかりました。さらに、「あなたが最も心身ともに安定して働けると感じる働き方」について質問すると、「週の半分以上はオフィスに出社したい」と考える人が全体の7割以上にのぼり、従業員側の意識においても出社回帰の傾向にあることが分かりました。

最後に、「出社したい」と思えるオフィスの条件を聞くと、「集中できる静かな環境」 や「リラックスできる休憩スペース」など、ストレスフリーに配慮した環境整備が上位に。次いで「自宅にはない専門性の高い設備や機材」も上位に挙がっており、オフィスならではの利便性や業務効率化を重視する傾向もうかがえる結果となりました。

今回のタマディック健康経営研究所による「仕事とウェルビーイングに関する調査」では、「ウェルビーイングであると感じている」のは若い世代が多いということや、形だけの健康経営をしている企業も多いこと、企業選びの際に健康経営が重視されていること、ストレスフリーな職場環境が求められていることなどが明らかとなりました。
ウェルビーイングを意識した企業が今後も増えていけば、社会全体が良い方向へ進んでいくのではないでしょうか。
情報提供元: マガジンサミット