外国人材との「日本語の壁」、最も感じるのは20代　8割が難しさ、4割は「頻繁に」

2026-08-26 10:00:37

外国人材と日常的に働く日本人の75.4％が、日本語でのコミュニケーションに難しさを感じていることが、TCJ日本語総合研究所が公開した「外国人材と働く日本人に聞く、日本語の実態調査2026」でわかった。年代別では20代が80.4％と最も高く、40.2％が「頻繁に感じる」と回答した。

調査は2026年8月、外国人材を雇用する企業に勤務し、日常的に一緒に働く日本人社員・管理職300人を対象にインターネットで実施。「外国人材と日本語でコミュニケーションをとる際に、難しさを感じることがあるか」との質問に、「頻繁に感じる」が30.7％、「ときどき感じる」が44.7％だった。

年代別では20代の80.4％が難しさを感じており、内訳は「頻繁に」「ときどき」がそれぞれ40.2％。「頻繁に感じる」に限ると、30代30.4％、40代28.8％、50代以上22.6％と、年代が上がるにつれて割合が低下した。

一方、どの場面を「壁」と感じるかでは世代による違いもみられた。全体で最も多かったのは「専門用語・指示の理解」の44.3％で、「マニュアルや社内文書の理解」33.7％、「報告・連絡・相談（報連相）」28.3％と続いた。

「専門用語・指示の理解」を挙げた割合は50代で65.2％だったのに対し、20代では34.1％。若い世代ほどコミュニケーションそのものに難しさを感じる割合が高い一方、具体的にどこでつまずくかには世代差がある結果となった。

日本語の壁は、実際の仕事にも影響している。業務への影響を複数回答で聞くと、「業務上のミスが起こりやすくなる」が40.0％で最多。「伝達に余分な時間がかかる」39.3％、「日本人社員の確認やフォローが増える」34.7％が続いた。

業種別では、運輸・物流で「業務上のミスが起こりやすくなる」と答えた人が71.4％に上り、全体の40.0％を大きく上回った。また、日本語でのコミュニケーションに難しさを感じる人の割合は、飲食・宿泊業が85.8％で最も高く、建設業84.2％、卸売・小売業78.9％、運輸・物流78.5％だった。

外国人材への継続的な日本語学習支援については、「非常に必要」が28.7％、「ある程度必要」が49.0％で、計77.7％が必要と回答。その一方、自社に日本語学習支援があるかについて31.3％が「分からない、把握していない」とした。

同研究所の徳田淳子所長は、20代の40.2％がコミュニケーションの難しさを「頻繁に感じる」とした結果について、外国人材への日本語教育だけでなく、「共に働く日本人社員、特に若手社員に対しても、伝わりやすい表現やコミュニケーション方法を学ぶ機会を設けることが重要」とコメントしている。